健康施策に参加する人がいつも同じ。社内の運動企画を見直すには

昼休みの運動企画に、毎回同じ人が来る。案内メールをもう一度送ってみても、参加者はあまり変わらない。担当者としては、次に何を変えればよいか迷うところです。

参加していない人にも、それぞれ事情があります。昼休みをずらして働いている人、着替える時間がない人、大勢の前で運動するのが苦手な人。まずは、今の企画に参加しにくい理由を聞いてみましょう。

この記事では、社内の運動施策を見直す手順と、エアトレを使う場合の運用例を紹介します。以下の企画や案内文は例であり、導入企業の実績を示すものではありません。

不参加の理由を、答えやすい形で聞く

「なぜ参加しないのですか」と尋ねると、責められているように感じる人もいるかもしれません。「参加するなら、どの時間帯が都合よいですか」「どの方法なら試せそうですか」と聞けば、次の企画に必要な条件を集められます。

アンケートでは、勤務時間、実施場所、運動の内容を分けて聞きます。「どれも難しい」「回答しない」も選べるようにし、個人の病歴など、企画の見直しに必要のない情報まで求めないようにしてください。

人数の少ない部署では、自由記述や回答の組み合わせから個人が分かることもあります。誰が回答を見るか、社内にどう共有するかを決めてから案内しましょう。

同じ企画で、参加方法を選べるようにする

全員が同じ時刻に集まる方法に加え、別の時間に一人で取り組む方法も用意できます。例えば、休憩中に短い運動動画を一つ見る企画なら、会議室に集まる人も、自席の近くで試す人も参加できます。

ただし、勤務中に参加できるかは担当者だけで決めず、現場の責任者とも相談してください。交代勤務や接客のある職場では、離席できる時間が異なります。画面を見る場所や、周囲にぶつからずに動けるスペースも確認します。

「昼休みに全員で運動」から「休憩中に、自分ができる方法を一つ選ぶ」へ。案内を変えるときは、参加場所や時間に加え、無理に取り組まなくてよいことも伝えます。

エアトレで、短い運動と日々の記録を案内する

エアトレには短い運動動画、歩数連携、AIトレーナーへの相談があります。従業員には、使う機能を一度にすべて説明するより、今回の企画で試すものを絞って案内すると分かりやすいでしょう。

例えば、最初の案内は次のくらいで十分です。

今回は、休憩中に短い運動動画を一つ試す企画です。会議室に集まる必要はありません。動ける場所で、自分に合う動画を選んでください。体調や勤務の都合に合わせて、参加するかどうかを決められます。操作に困った場合の窓口は、社内の担当者です。

AIへの相談では、「勤務の合間で、着替えずにできることを探しています」のように、今の事情を伝えます。入力方法はAIトレーナーへの相談の記事でも紹介しています。

エアトレ.bizでは、運動記録や歩数、健康データ可視化、健康アンケートを施策の振り返りに活用できます。利用できる機能や担当者が確認できる情報の範囲は、導入前に確認してください。アンケートの設問例や以下の集計は、運用の提案であり、自動作成される機能の説明ではありません。

参加人数に加え、参加しやすかったかを確かめる

案内した人数と参加した人数を記録するときは、何をもって「参加」とするかを先に決めます。「アプリを登録した人」と「動画を試した人」を同じ数として扱うと、企画の様子を読み違えてしまいます。

参加率を比べる場合は、対象者や期間、参加の定義をそろえる必要があります。参加した人の記録だけでは、参加しなかった理由は分かりません。短いアンケートなどで、参加しにくかった人の意見も確かめます。

参加人数が増えたことと、健康状態が改善したことは別々に確認します。経済産業省の健康経営度調査の資料でも、施策の参加状況などと生活習慣・意識の改善状況は区別されています。ここで紹介した振り返り方は、認定要件を満たすことや健康上の効果を保証するものではありません。

次の企画では、変更を一つに絞る

時間も内容も案内方法も一度に変えると、何が参加しやすさにつながったのか分かりにくくなります。「集合参加だけだったので、個別参加も選べるようにする」など、今回変える点を一つ決めて記録しておきましょう。

結果を社内へ伝えるときは、「何人参加したか」に加えて、「どんな意見があり、次に何を変えるか」も短く添えます。従業員から聞いた話を、次の企画にどう反映したか伝えられます。

エアトレを社内で使う場合の機能や運用については、法人向けページをご覧ください。参加方法や担当者の確認範囲を整理したい場合は、資料請求・導入相談から相談できます。認定制度そのものは、健康経営優良法人の記事で紹介しています。

参考にした情報

経済産業省「健康経営の推進に関する効果検証」の健康経営度調査に関する設問を参照しました。2026年10月7日確認。過年度の資料であり、最新の申請基準を説明するものではありません。

写真は職場での利用場面を伝えるための生成イメージです。